【Shop in Tanimachi】にくまるや
今回ご紹介させていただくお店は、谷町四丁目駅から一駅西側の堺筋本町駅すぐ
ランチにお肉を求めて約20分、スタッフと一緒に歩いて行きました。
店内はコロナ対策がきちんとされていて、テーブルとテーブルの間にビニールシートが設置されています。
ランチメニューは丼ぶりと定食の2種類。
一緒に行ったスタッフは4種類のホルモン丼（肉100g ライス300g ピリ辛ダレ）750円 を注文。
私は牛バラ定食（肉150g 焼肉醤油ダレ）650円を注文しました。
タレは甘すぎず辛すぎず絶妙で、お箸が進みます。
次回行く日は29日に決定！
帰り途中にこの界隈で有名な「ゼー六」のアイスクリーム屋さんがあったので、もなかアイスを谷町のスタッフ分買って帰りました。
カロリーがちょっと気になるところですが、40分歩いたからきっと消費されているハズですよね。
『にくまるや 本店』
住所：大阪市中央区南本町２−１−１ B１
TEL：06-6261-2908
営業時間：月〜金 11:30〜14:30 17:00〜26:00
土日祝 11:30〜14:30 17:00〜22:30
定休日：不定休（平日は毎日営業）
テイクアウト可
（ハルキ）
【MUSIC】YONA YONA WEEKENDERS
お久しぶりです、メディアコミュニケーション部の大和です。
さて、相変わらず空前のラジオブーム中の私。
「ツマミになるグッド・ミュージック」を奏でる4人組シティポップバンド。
そんな「遊泳」も収録されている、5曲入りのEP『街を泳いで』も最高で、VIDEO
そして11月には新曲「君とdrive」もリリース！MVも公開されていますので、ぜひご覧ください。VIDEO
■YONA YONA WEEKENDERS HP https://www.yonayonaweekenders.com/
先月、これまで手を出してこなかった
（大和）
【I Love NY】月刊紐育音楽通信 December 2020
（本記事は弊社のニューヨーク支社のSam Kawaより本場の情報をお届けしています）
Sam Kawa（サム・カワ） 1980年代より自分自身の音楽活動と共に、音楽教則ソフトの企画・制作、音楽アーティストのマネージメント、音楽＆映像プロダクションの企画・制作並びにコーディネーション、音楽分野の連載コラムやインタビュー記事の執筆などに携わる。 2008年からはゴスペル教会のチャーチ・ミュージシャン（サックス）／音楽監督も務めると共に、メタル・ベーシストとしても活動中。 最も敬愛する音楽はJ.S.バッハ。ヴィーガンであり動物愛護運動活動家でもある。
大統領選挙から4日後の11月7日土曜日、自宅でラップトップを睨みながら選挙結果を追っていた正午前、ついにバイデン当確が出ると同時に、外から歓声が聞こえてきました。通りに出てみると、周囲のアパートの窓から身を乗り出し、手を振り、拳を振り回し、歓喜の叫びをあげている人達が何人も見られ、道行く人達もそれに応えています。私も思わず通りのど真ん中で両手の拳を上げて絶叫しました！
本当に長かった4年間。これほどのストレス、落ち込み、プレッシャー、悲しみ、怒りを味あわされるとは思ってもいませんでしたし、長年に渡るアメリカ生活の中で初めて、面と向かって人種差別の罵倒を浴びる（白人のトランプ・サポーターから）というとどめの一撃まで食らいました。
正直、あと4年もこうした状況の中でこの国に暮らすことはできないと思っていましたし、トランプが再選したらこの国から出ざるを得ないということも覚悟していましたので、この喜びと安堵感・開放感は何物にも代えられないほどでした。
もちろんこれで全てが変わるわけではありません。トランプは選挙に負けたとは言え、まだまだあれだけの数の人間達が彼を支持して投票したわけですし、この国の対立・分裂状況は何も変わりません。そして何よりもパンデミック状況と経済状況は悪化する一方なわけです。
ですが、先の全く見えない暗闇状態に僅かな光が見えてきたことは間違いありません。トランプを引きずり下ろせた喜びで集まって大騒ぎして湧き上がる各地の映像はご覧になっている人も多いと思いますが、私自身は相変わらずマスクはしていても対人間の距離を保てないような人の集まりには近づかず、その土日はパートナーと二人だけでパーティをして盛り上がりました。
思えばオバマ大統領当確の時も大騒ぎでした。正直言ってあんなにも早く非白人の大統領が誕生するなど夢にも思っていませんでしたし、翌年1月の就任式の時は仕事で車を運転しながらラジオで聞いていて思わず涙が出てきました。
しかし、今回の大喜び・大騒ぎは全く質が異なります。前述のように例えようの無い安堵感と開放感はありますが、今回の勝利によって逆にトランプと彼のサポーター達の反撃・攻撃、そして対立・分裂は一層激化するだろうという不安感と緊張感が入り交じった、実に複雑な心境であると言えます。
しかも、トランプは選挙は不正であったと主張して敗北を認めず、アメリカの選挙システム、ひいてはアメリカの民主主義まで非難・口撃してくるのですから、これほど後味の悪い選挙というのは無いと言えます。
よって、一般市民レベルでの喜びは絶大であっても、音楽業界含め各業界の反応は思った以上に静かであり、まだ状況を見守るしかないというのが正直なところであると言えます。何しろ、このパンデミックと経済を何とかしないことには、誰が大統領になろうとこの国には未来は無いのですから。
トピック1：パンデミックに耐えるに十分な金を持っている音楽企業は？
この経済的危機の中で、特に音楽業界を始めとするエンタメ業界の状況は本当に深刻です。誰もが業界全体の復活を祈り、待ち望んでいますし、それは時間が経てば実現するであろうことは誰もが信じています。ですが、問題はそれがいつやってくるのかということです。
それを考える上でカギとなるのは、復活の時まで持ちこたえるためのキャッシュ・フローとオープン・クレジット（支払額が変動していくものに関するクレジット）、また
いわゆる「流動資産」をどの程度持っているかである、という記事があったので以下にご紹介しましょう。
キャッシュとオープン・クレジットと流動資産。この3つのポイントから考えると、やはり既に上場している大企業は比較的良い状態にあると言えます。
例えばSpotifyは3月のパンデミック以降、レコーディングされた音源に依存するビジネスは順調に推移しており、同社のCFOであるポール・ヴォーゲルは「2020年はフリー・キャッシュ・フローがプラスになると予測されている」とまで言っているそうです。
つまり、こうした企業では現金が不足するという深刻な危険にさらされることがなく、現状において考えられる最悪のシナリオとしては、社会経済がより悪化した条件の中で、より多くの資金を調達する羽目に陥るということくらいであるそうです。
その場合企業は、より高額の利子の支払いをすることになるか、投資家に株式または経営権・支配権を与えることを意味してきます。
これは結果的に節度ある資本主義が崩壊していくことにも繋がるわけで、生き残れる企業・業種は更に限られてくるという極めて不安定な社会となり、経済的破綻・破産状況は一層深刻となるわけですから、アメリカという国がそこまでの状態に陥ることを放置することはまずないと誰もが考えています。
一方、音楽業界の中で最も大きな打撃を受けているのは、やはり興業系ビジネスとなります。例えば興行界の最大手であるライブ・ネイションは、5月に12億ドルの負債を売却して、9月末時点で19億ドルの流動資産をもたらしたとされています。
今もコンサート会場などはどこも空っぽの状態のままですが、それでも同社では現在、運用・運営コストとして月1億1,000万ドルを費やしているとされています。
こうした状況は2021年半ばまで大幅に変わる可能性は無いと言われていますが、再び正常にチケット販売が行われる前に、企業はより多くの金を取り入れる必要が出てきます。
ライヴ・ネイションの社長ジョー・バーチトールドは 「我々は現在の状況を乗り越えるための必要な流動資産があると確信しています」と言っていますが、それは今後パンデミックがいつまで続くか次第です。
例えばこのまま来年9月末まで同様な状況が続いた場合、同社では更に10億ドルを費やすことになるだろうとも予想されています。
ニューヨークのアリーナ会場の象徴でもあるマディソン･スクエア･ガーデンを運営するMSGエンターテインメントも同じ問題に直面していますが、こちらの場合は資金を費やすスピードはライヴ・ネイションよりも遙かに遅いとのことで、先日11月に同社が追加の流動資産のために借り入れたローン金額は65万ドルであったとのことです。
興業、つまりライヴ・ビジネス以外で最も厳しい状況にある音楽業界企業の一つは、パンデミックに見舞われた広告市場の危機にもろに直面してしまっている大手ラジオ局であるとのことで、中でもiHeartMediaは非常に深刻な状況であると言われています。
最近債務を再編した同社は、8億7900万ドルの流動資産とプラスのフリー・キャッシュ・フローを持っているとされますが、直近の四半期ベースで見ると、前年同期の1億5150万ドルから1430万ドルへと大幅に減少しています。つまり、同社も今後1年間で十億ドル単位が費やされていくことを想定しての流動資産確保が必須になってくると考えられています。
トピック2：パンデミックによって沈黙するジャズ・クラブ
ニューヨークではブルーノートが限定的に店舗内でのライヴ鑑賞を再オープンして話題になっていますが、これはやはりまだまだ珍しいケースであると言えます。
このままではニューヨークのジャズ・シーンは死滅しかねない。そんな危惧を誰もが抱きながらクラブ経営の動向を見守っていると言えますが、そうした中、ついにニューヨークを代表する看板ジャズ・クラブの一つが閉店をアナウンスしてしまいました。
その衝撃度は非常に大きく、様々なメディアで取り上げられていますが、以下にその記事の一つをご紹介したいと思います。
ニューヨークのジャズ・シーンは今週、マンハッタンの東27丁目にある有名なクラブであるジャズ・スタンダードがパンデミックのために閉店すると発表したことによって大きな衝撃を受けました。
1997年にオープンし、その後ダニー・マイヤーによるBBQレストランBlue Smoke Flatironの一部として地下にある130席のこのジャズ・クラブは、今回のパンデミックによって閉鎖を余儀なくされたニューヨーク初のメジャーなジャズ・クラブと言えます。
これは当然のことながらクラブが何ヶ月にも渡ってビジネスの機会を失ってしまった結果なわけですが、 ニューヨーク市内の音楽ヴェニュー（音楽会場）はどこも、わずかな収入または政府の救済によって、ほぼ9か月間閉鎖されたまま宙ぶらりんの状態であると言います。
ジャズ・クラブとレストランを所有するユニオン・スクエア・ホスピタリティ・グループは12月2日水曜日の声明で、「私たちはさまざまな結果に到達するためにあらゆる道を模索してきましたが、パンデミックによる収益のない月、そして長期にわたる家賃交渉が行き詰まってしまったため、Blue Smoke Flatironとジャズ・スタンダードを閉鎖せざるを得ないという残念な結論に達しました。」と述べました。
これに続いて今週、ロウワー・イーストサイドにある新進のロック・バンドが集結する人気クラブArlene’s Groceryが、何らかの援助が無ければ来年2月1日に閉店することをアナウンスしましたが、こちらはクラウド・ファンディングのGoFundMeによって、数日間で2万5千ドルを集めることができたとのことです。
ニューヨークに限らず、アメリカ全土のミュージック・ヴェニューにとってパンデミックは、あまりに過酷なものであると言えます。
いくつかの例外を除いて、彼らはショーを行うことができませんし、レストランやバーとは異なり、ほとんどの州政府の再開計画では全くと言って良いほど考慮されていません。
連邦法案として提出された「Heroes Act」は、音楽ヴェニューやその他のライヴ音楽事業に100億ドルの救済を割り当てていましたが、政府の救済に関する大規模な協議が与野党内、また同じ党内でも分裂しているため、この法案はこの秋の議会において行き詰まったままとなっています。
「ニューヨーク独立系ヴェニュー協会」による最近の調査によると、そのメンバーの68人がパンデミックの結果として2000万ドルの借金を抱えており、毎月500万ドル以上の救済が必要になっているとのことです。
「ニューヨークのすべての独立したヴェニューは、既に現時点において倒れる危険性にさらされています」と、同協会の共同議長であるジェン・ライオンズは調査結果を発表する中で悲痛な声明を述べ伝えました。
「誰も私たちを助けてくれていません。連邦政府は交渉のテーブルにさえ着いていません。州も同様です。何十年もの間、コミュニティにおける中小企業であリ続ける私達には助けが必要です、それなのに、まだ誰も私達を助けようとはしてくれません」
一時休業の後、18年前に再開して以来、ジャズ・スタンダードはジャズファンや観光客、そしてグルメの人達の間でも人気があり、著名なジャズ・アーティスト達のレギュラー出演や、ミンガス・ビッグバンドによる毎週月曜日のショーといった人気の高い定期的なプログラムがありました。
グラミー賞を受賞したジャズ作曲家のマリア・シュナイダーは、毎年感謝祭の週末に彼女の最新作を紹介する毎年恒例のシリーズを開催していましたが、今年はオンラインによって行われました。しかし、それも今年が最後となってしまいました。
今回のパンデミックによるシャットダウンは、ニューヨークなどの主要都市におけるライヴ・パフォーマンス会場のネットワークに依存しているジャズにとって、特に困難なものであると言えます。
去る8月には、ワシントンDCのUストリートにある、DC最後の本格的なジャズ・クラブとも言えるTwins Jazzが閉店したことも厳しい現実を物語っています。
ジャズ・クラブは他の多くの音楽ヴェニューと同様、パンデミックの中で生き残る方法を見つけるのに四苦八苦しており、ライヴ・ストリームに目を向け、フード・サービスにも焦点を合わせています。
また、フード・サービスを中心としつつ、音楽パフォーマンスを二次的で“偶発的な”な形でライヴ・ミュージックを提供しているところもあります。ちなみにこれは、レストランやバーが顧客が食事をするときに音楽を提供できるようにする、ニューヨーク州酒類局の規則に準拠したものなので違法行為ではありません。
パンデミックの襲来以来閉鎖されてきたジャズ・スタンダードは、ニュージャージー州のパフォーミング・アーツ・センターと連携して提示するFacebookライブ・シリーズのようなヴァーチャル・パフォーマンスを提供し続けるともアナウンスしました。
ただ、クラブが再開する可能性があることはについては否定せず、「私達は今もニューヨーク市での店舗展開の選択肢を模索することに専念しています」と、クラブの芸術監督であるセス・アブラムソンは述べています。
「私達は、“ジャズ・スタンダードの次のページを書く”ということを楽しみにしています。なので、これお別れではありません。」
このように、国も州も動かないというあまりに無責任な対応によって極めて過酷な状況の中にあるライヴ音楽業界ですが、そうした中でテキサス州オースチンが希望のある取り組みに乗り出しています。
オースティン市は既にこの夏の間、30以上のヴェニューに80万ドルの助成金を提供しましたが、それでもライヴ音楽ヴェニューは、COVID関連の閉鎖の中でまだ苦労していると言えます。
そうした中、オースティン市議会はこの木曜日（12月3日）に、「Save Austin」という救済プログラムの「Vital Economic Sectors（SAVES）」という決議の下で、大きな被害を被っている企業のために、合計1,000万ドルを確保する2つの助成プログラム（「Live Music Preservation Fund」と「Austin Legacy Business Relief Grant」）のガイドラインを承認しました。
この新たな2つの助成プログラムにより、企業は閉鎖のリスクがあることを証明できれば、最大2万ドルの助成金を申請できます。
また、6か月間、または上限が14万ドルに達するまで、毎月最大4万ドルの助成金を申請することもできます。
ちなみに、「Austin Legacy Business Relief Grant」に関しては、オースティン市域内で20年間運営されているという条件が付きますが、劇場やギャラリー、バー、レストラン、ライヴ音楽ヴェニューなどといったクリエイティブなスペースがほぼ全て含まれています。
但し、こちらのプログラムを受けると、もう一方のプログラムは受けることができません。
市議会はまた、オースティンにおいて“象徴的”とみなされる企業に対して、同市のホテル占有税徴収による収入をより多く投入するための措置を承認しました。
テキサス州の税法により、各都市はその税収の17％を引き出し、観光を促進する事業に充て、一部は州に還元することができるようになっています。
昨年8月、オースティン市の評議会メンバーは、ホテル滞在に対するオースティンの税率（ホテル占有税）を引き上げることを決定し、ライヴ音楽保存基金を通じて会場を支援するためにそのお金の一部を確保する計画を承認しました。
同市は更に、文化芸術や歴史的保存プロジェクトを支援するためにも、その税収の一部を確保しています。
また、同市は商業ビルの経営者達、つまり商業ビルの大家達に企業の家賃を下げるよう奨励するプログラムも承認しました。
現在、商業ビルにおける家賃滞納による立ち退き規定は、今年の12月末日まで延長されていますが、更に延長すべく検討・対応中とのことです。
上記のSAVESは去る10月に決議通過し、ガイドラインも整ったので、同市は2月までにプログラムを開始することを期待していますが、それでも連邦政府による救済の見通しが全く不透明であることから、オースティンの有名なライヴ音楽コミュニティ内のヴェニュー、ミュージシャン、その他の人々は一日も早い実施を待ち望んでいます。
同市の経済開発局が詳細を明らかにしたことは大きく評価できますが、やはり2つの助成プログラムの全体的なタイムラインを一層明確にして迅速に施行することが急務であると言えるでしょう。
以前、本ニュースレターでも紹介しましたが、オースティンというところはアメリカ音楽文化の中でも特別な存在のミュージック・シティとして注目されリスペクトされ続けており、間違いなくアメリカ音楽文化におけるメッカの一つであり、非常に重要な拠点の一つであると言えます。
そんなオースティンが地元の音楽コミュニティや音楽ビジネスに理解ある対応策を講じ始めたことは、「さすがオースティン」、「やはりオースティン」という感もあり、今後他都市においても、今回のオースティンの措置が一つの指針となっていけばと期待するばかりです。
